Periscopeのライブ動画が、Twitter上でも視聴可能になりました。日本ではまだまだ主流でないPeriscopeを活用したマーケティングは、今後どのような盛り上がりを見せるのでしょうか?
「動画の時代」とまで言われる、現代のモバイル・インターネットでの、動画事情を紐解きながら考察していきます。
「タテ型動画」は、ユーザーが求める動画の理想のカタチ
日本はもちろん、世界中で盛り上がりを見せる、動画コミュニケーション。日本では「C CHANNEL」が主流ですが、アメリカでは、若者に人気の「Snapchat」や「Periscope」、「Meerkat」などが、スマホの画面に最適化した「16 : 9」のタテ型動画を配信できるサービスを開始しました。
また、webマーケティングにも大きく貢献してきた「YouTube」も、Android、iOS双方アプリの「タテ型動画」対応を発表しました。
ユーザー数1000万人超えのPeriscope
(出典:Periscope)
「Periscope」とは、
特別な機材を使うことなく、スマートフォンだけで世界中の人にライブ配信することができ、世界中のライブ配信を視聴してショートメッセージやハートマークを送って交流できる、新感覚のライブ配信アプリ
(引用:GIGAZIN)
です。
若者の間で絶大な人気を誇る「ツイキャス」よりも、よりシンプルで使いやすい生中継アプリです。アメリカではPeriscopeを活用したマーケティング手法が広く採用されています。
Twitter傘下のPeriscopeの最強説
Twitterによって2015年3月にローンチされて以来、Periscopeのユーザー数は1000万人を突破しました。すでに1億本以上の動画が配信されており、その市場規模の大きさが窺えます。
また、これまで互換性のなかったTwitterとPeriscopeが、2016年1月より、Periscopeの配信動画がTwitterユーザーのタイムラインに直接組み込まれ、リンクを最初にクリックしなくても動画を視聴できるようになったのです。
Twitterとの連携により、大勢のユーザーに効率的にアプローチすることを可能にした、タテ型のライブ動画を配信するPeriscopeは、配信24時間まで繰り返し視聴できる機能で、他のタテ型動画配信アプリとの差別化が実現しました。
また、Twitter傘下であることとシンプルな動画投稿手順で、コンテンツ制作者とキュレーター、消費者間での効果的なアプローチ・リンクを可能にしています。
Periscopeをマーケティングに活用するためには?
1:「ビューワー」以上に「オーディエンス」を重視する
例えば日本の10代の若者の間で、動画を通したオンライン上でのコミュニティが構築されるように、現代では、動画は制作側と視聴者(消費者)との「会話」を実現させる重要なツールと言えます。
「視聴」という行為には、「ただ視聴する」行為と「積極的に視聴する」行為の違いが存在します。一般的に、前者の行為者を「ビューワー」、後者については「オーディエンス」と呼んでいます。
マーケティング(ビジネス)に活用すべきは、もちろん、後者です。Webマーケティングでは数字が重視されやすい傾向にあり、動画視聴回数などに一喜一憂しがちですが、企業やブランドのメッセージを理解しようと考えるオーディエンス向けに、しっかりと情報発信をしていかなければなりません。
2:「売り込み」動画は禁物。ビジネスに付随した情報を
オーディエンスを増やすということは、企業やブランドの「ファン」を増やすことに等しい目標と理解できます。
売り込みに終始した動画は、オーディエンスのみならずビューワーにとっても印象が悪く、企業・ブランドからの乖離を促します。
オーディエンスにとって有益な情報を発信することを意識しましょう。
3:「ライブ動画」であることを最大限に生かす
ライブ動画には、巻き戻しや早送りの機能がありません。企業やブランドにとっては、「今」が視聴者にアピールする限られたチャンスであると捉えられがちです。
しかし一方で、「今この時を共有する」ことのメリットを最大限に活用することも可能です。
例えば「動画の最後にお得なお知らせ」などと謳い、視聴者を引きつけることができます。そしてライブ終了直前に「終了後◯時間以内にお申し込みされた方は、半額です」などと知らせ、視聴者(消費者)の消費意欲を掻き立てることが可能なのです。
盛り上がりを見せる動画マーケティング。タテ型×Periscopeで先を行こう!
アメリカでは既にPeriscopeを活用したマーケティング事例が多数登場しています。遅れをとる日本でも、今後確実に、「タテ型動画」「生中継」などといったワードを耳にする機会が増えるでしょう。
Twitterとの連動で勢いづくPeriscopeを最大限に活用し、動画マーケティングのトレンドの波に乗りたいところです。
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