全世界で4億人の月間アクティブユーザーを誇るInstagram(インスタグラム)が、2015年10月から、企業やブランド向けの運用型広告をリリースしました。2016年はインスタグラムの動画広告がマーケティングのキーポイントとなると言われ、あらゆる規模の企業やブランドのマーケターから注目を集めています。

日本は、ブラジルやインドネシアとともに「最もインスタグラマーが増えた国」のひとつで、国内におけるインスタグラムの月間アクティブユーザー数は810万人を超えました。

インスタグラム上でシェアされる写真が1日8000万以上と言われるいま、運用型Instagram広告の利用によって売り上げやブランドの認知度が大きく向上した事例が、次々と登場しています。

若者を中心に進む「テレビCM離れ」

(出典：we♡it)
2015年11月、オンラインビデオ総研が、全国の15歳〜69歳の約2万人を対象に、慶應技術大学と共同で実施した「テレビ接触頻度調査」の結果を明らかにしました。

テレビCMに接触しない層を「ローテレ（＝Low TVCM Reach Group）」、多く接触する層を「ハイテレ＝（High TVCM Reach Group）」と定義し、地上波テレビの接触頻度によってさらに６つのグループに分類しています。

◼︎６つのグループ分けルール

１「ノンテレ」 ：テレビを持っていない、または一ヶ月以内に視聴なし
２「超ローテレ」：平日30分未満、かつ、休日1時間以下
３「ローテレ」 ：平日1時間以下、かつ、休日2時間以下
４「ミドルテレ」：平日2時間以上、または、休日3時間以上
５「ハイテレ」 ：平日3時間以上、かつ、休日3時間以上
６「超ハイテレ」：平日5時間以上、かつ休日5時間以上
(出典：CyberAgent)

(出典：CyberAgent)

全体で「ローテレ系」（ノンテレ、超ローテレ、ローテレの合計）が37.4％、「ハイテレ系」（ハイテレ、超ハイテレの合計）が31.9％という結果に。

10代後半の「ローテレ系」が全体の46％を占めたほか、20代ではテレビを持っていない人が増加中という結果も示されました。20〜40代の「ローテレ系」は40%を超え、若者だけでなく幅広い層でのテレビ離れが進んでいる事が明らかになりました。

テレビ離れが進む中、特に若者をターゲットとした商材のテレビCM広告には限界が見えてきたのではないでしょうか。

スマホユーザーの８割が動画サービスを利用

ニールセン株式会社が発表した、「動画サービスの利用状況に関する最新動向」によると、自社が展開する各デバイスへの利用率は、PCから約55％でスマートホンからは約80％でした。

日本国内だけでも月間アクティブユーザーが2500万人を超えているFacebookでは、「完全モバイルシフト」を提唱するだけあり、すでに92％のユーザーがモバイル端末からもアクセスし、１日の動画再生のうち90％はモバイル端末で再生されています。

動画サービスの利用者数のランキングでは、PCとスマートホンともに「YouTube」が１位で、２位と比較しても２倍以上の差がありました。

スマートホンからの１日の利用時間については、日本では21時台、つまりゴールデンタイムにピークをむかえる一方、朝の7〜8時にも利用時間割合が伸びていることから、通勤・通学時の利用数も多いことがうかがえます。

◼︎日本とアメリカの「YouTube」アプリ 1日の時間帯別利用時間シェア2015年5-7月平均

(出典：nielsen)
YouTubeの利用は、移動中や睡眠前のショートフィルム鑑賞に利用されている場合が多いのでしょう。これについては、日本・アメリカ両国で共通する傾向です。

＞＞「素人でもわかる！Instagramの動画広告を活用するメリット｜後編」へ続く

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